全国大学院特集

国士舘大学大学院
私立(共学)東京 コクシカンダイガクダイガクイン

研究科長インタビュー◎経済学研究科

社会に貢献できる経済分野の研究者と
高度専門職業人の養成を目指し、多様な選択肢を提供しています。

経済学研究科
研究科長・教授 許 海珠
きょ かいじゅ ●大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程修了。博士(経済学)。京都大学経済学部講師を経て、現職。専門分野は、中国の市場経済、IT企業に関する研究。主な著書に、『中国国有企業改革の戦略的転換』(単著、晃洋書房1999年)、『中国の改革開放30年の明暗』(編著、世界思想社2009年)、『現代中国の産業と企業』(共著、晃洋書房2016年)、『転換期中国の企業群像』(共著、晃洋書房2018年)。

経済学の「奥深さ」を
理論、歴史、政策から探究

国士舘大学大学院経済学研究科では、経済学という学問の「奥深さ」について理解を深められるように、経済学の基本となる理論、歴史、政策分野から、実社会経済の激しい変化に対応できる専門研究領域をカバーする応用経済学や租税法・会計学関連の分野まで、幅広い研究領域に科目を配置し、基礎から応用まで体系的に学修することができます。

領域横断的な研究意欲にも応える
新しいカリキュラムがスタート

2023年4月から、将来の進路やキャリアに繋がる研究・学修ができ、多様な選択肢を提供する新カリキュラムが修士課程でスタートしました。セメスター制の導入により、科目履修期間が半期になることで、自分に合った科目の選択と学修がしやすくなります。併せて、1年次は5つの研究領域から自由に科目を選択し、2年次に自分に合ったコースの選択ができるコース制を取り入れます。
5つの研究領域に配置される科目数は45科目にわたることから、自らの関心や将来目的に合せて各領域を深く研究することも、領域横断的な研究を進めることも可能です。現代社会のITが生み出した課題の解決策を文理融合の多面的視点で議論する「情報産業研究」「情報社会・情報倫理研究」をはじめ、「環境経済学研究科目」といった社会ニーズに応じた新しい学びも提供します。
コースには、研究者を目指す研究コース、専門スキルが求められる職業に就くための特定課題研究コース、税理士国家試験の試験科目一部免除認定申請が可能な租税法・会計コースを設置します。これまでに試験科目免除認定を受けた修了生を多く輩出してきたように、指導にあたる教員陣が充実しているのも特色です。
社会人が学びやすいように、入学試験に社会人選考を設けているほか、いずれのコースでも、平日夜間と土曜日に科目を開講しています。
授業は目的に応じて、コンピュータ教室やプレゼンテーションに適した教室を使用するなど、多様に展開しています。

◎経済学研究科 修士課程 新カリキュラムマップ

●5つの研究領域
【経済理論研究領域(7科目)】
ミクロ経済学研究、マクロ経済学研究、計量経済学研究、経済統計学研究、金融論研究、景気変動論研究、数理経済学研究

【国際・地域研究領域(9科目)】
国際マクロ経済学研究、国際経済論研究、アジア経済論研究、多文化社会経済研究、日本経済論研究、中国経済論研究、開発経済論研究、国際ミクロ経済学研究、国際金融論研究

【経済史・思想史研究領域(9科目)】
経済学史研究、日本経済史研究、西洋経済史研究、ヨーロッパ思想史研究、近代経済思想史研究、アメリカ経済史研究、アジア経済史研究、EU統合史研究、財政史研究

【応用経済研究領域(11科目)】
人的資源管理論研究、労働経済論研究、企業経済論研究、情報産業論研究、経済政策論研究、環境経済論研究、人事経済学研究、統計学研究、財政学研究、企業金融論研究、情報社会・情報倫理研究

【租税法・会計研究領域(9科目)】
租税論・租税法研究、地方財政論・地方税法研究、国際租税法研究、財務会計研究、税法史研究、経済と法研究、租税判例研究、租税政策研究、簿記会計研究

●3つのコース
【研究コース】
博士課程への進学、大学や研究機関などにおいて研究活動に従事する研究者を目指す人材の養成を目的とし、深い専門的な知識の修得、研究能力の向上を目指すコースです。
[学位]修士(経済学)

【特別課題研究コース】
高度で専門的な知識やスキルが求められる職業に就くことを実現するために、幅広い教養と経済学の専門的知識を兼ね備えた能力の育成を目的とするコースです。文理融合、研究領域の横断的研究ができるのが特徴です。
[学位]修士(経済学)または修士(学術)

【租税法・会計コース】
税理士の資格取得を目指し、税理士国家試験において税法科目・会計学科目の一部試験科目の免除が受けられるよう高い水準の税法研究領域の修士論文の完成を目指すことを目的とするコースです。
[学位]修士(経済学)

●充実した研究・修士論文指導
・修士論文または特定課題研究論文の作成、研究指導
・中間発表総括実施、本研究科委員(教員)による中間発表評価一覧を学生にフィードバック
・提出された論文の審査・最終口述試問を経て、合格者に学位授

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